業務改善 用語集
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業務改善 用語集
| 業務改善 関連用語 | フレームワーク・メソッド関連用語 | ソリューション・テクノロジー関連用語 |
|---|---|---|
| ＱＣサークル活動 | 20-80ルール | AIサプライチェーン改革 |
| TQC | 5S | BPEC |
| 簡素化 | 5forces | BPO |
| 業務棚卸 | BPR | D2C |
| 現状分析 | KGI | DevOps |
| 効率化 | KPI | DX |
| コスト削減 | KSF | IoT |
| 在庫管理 | OKR | RPA |
| 在庫削減 | ECRS | アジャイル |
| 残業削減 | かんばん方式 | キャッシュレス/電子決済 |
| ジョブ型雇用 | 企業戦略の３Ｃ | X-Tech |
| テレワーク | 業務改善の3原則 | Society5.0 |
| トップダウン | コンフリクト・マネジメント | タスク管理 |
| ニューノーマル | サブスクリプション | データサイエンス |
| 働き方改革 | ダイナミックプライシング | デジタル化 |
| 標準化 | バリューチェーン | トラパタ |
| ボトムアップ | ファシリテーター／ファシリテーション | ビッグデータ |
| ボトルネック | ブレインストーミング | ブロックチェーン |
| 見える化/可視化 | マーケティングの４Ｐ | ペーパーレス |
| メンバーシップ雇用 | MECE | マクロ/ＶＢＡ |
| ルーチンワーク | 問題発見の４Ｐ | ワークフロー/電子承認 |
20-80ルール
イタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートが発見した冪乗則。パレートの法則。
全体の数値のおよそ80%は、全体を構成する要素の上位20%の要素によるものであるという法則。
パレートは所得統計を分析して20-80ルールによって所得分布は変化しないとした。
ビジネスにも転用され、「商品の売上の8割は、全商品銘柄のうちの2割で生み出している」「売上の8割は2割の顧客が生み出している」など。
厳密な数値としての20％と80％ではなく、「重要度の高い、数少ない要因」が全体の結果に大きな影響を与えることを示唆するものとして広くビジネス戦略に用いられる。
継続購入を目的とした「フリークエンシー・マーケティング」などは、この20-80ルールに基づいてこうした「2割の顧客」を獲得するためのマーケティング手法である。
5S
主に製造業において職場環境の維持管理を呼びかけるためのスローガン、コンセプト。
整理、整頓、清掃、清潔、躾の頭文字をとって５S。
職場環境において不要なモノを排除し(整理)、必要なものはすぐ取り出せるよう、あらかじめ定められた場所に置くこと(整頓)。掃除によって職場環境や使用する道具を保全し（清掃）、整理整頓清掃が維持された状態を保つこと（清潔）。そしてこれらを継続的に取り組むよう習慣づけること（躾）、とされる。
業務を行ううえで、必要なモノを探したり、使用できる状態にするために整えるための時間を常日頃から５Sを実践することによって削減し、生産性の向上を図ることが期待できる。
また、社内環境を良い状態で維持することによって従業員のマインドにも好影響があると考えられている。
５Sは他の業務改善施策と異なり、実施後すぐに目に見える形で効果が得られるわけではないが、中長期的な観点で職場環境を改善することで安全性の向上、作業効率の向上に寄与することができる。
昭和40年代頃からトヨタのジャストインタイム方式の中で使われ出したとされる（諸説あり）。
5force
マイケル・E・ポーターが著書『競争の戦略』において提唱した競争戦略のための分析手法。
業界内における競争状態を決めるのは5つの要因によるものであるとする考え。
・買い手の交渉力
・新規参入の脅威
・代替製品・サービスの脅威
・売り手の交渉力
・企業間の敵対関係
これらの要因が一体となって業界の激しさと収益率を決める。
戦略をつくるには、各要因の競争圧力の源泉を分析することが必要である。業界の競争に影響の強い要因を把握することで、企業は業界平均と比較した自社の強み・弱みを把握することができる。
効果的な競争戦略をたてるためには
１．分析した結果を与件と捉えて自社の強み・弱みを適合させる。例えば低コストでの製品提供が強みであれば強力な買い手に売り込むためのマーケティング戦略を立てる。
２．競争要因を変化させる。例えば製品の差別化やSCM改革によって参入障壁を高くするなどの戦略を立てる。
３．技術や社会環境の変化による競争要因の変化を予測する。例えば競争要因を変化させるような技術の進展にいち早く対応し、新ビジネスモデルにシフトする戦略を立てる。
など、戦略の基本方針を立てる上で５つの要因を把握することが有効である。
AIサプライチェーン改革
AIによるサプライチェーン改革。
従来、人によって行われていた需要予測による発注量や在庫量の決定において、AIによるデータ解析を用いた需要予測アルゴリズムに置き換えることで自動化し、人材をより戦略的な役割に注力させる。
加えて、生産ラインの進捗状況、物流における道路の混雑状況や拠点ごとの在庫状況などを複合的に考慮した最適在庫や物流ルート設定など人による検証ロジックを更に拡大することでサプライチェーン全体の効率性を飛躍的に高めることが期待される。こうしたサプライチェーン改革は１工場、１物流センターでの完結ではなくサプライチェーン全体で情報を収集・共有することによって実現する。
BPEC
Business Process Engineering Cycleの略。ＢＰＥＣ（ビーペック）とは、(株)BPデザイナーズが確立した業務可視化・改善手法。
業務は環境変化に応じて常に変わり続けるものであり、業務改善に取り組んだ後も放置すれば再び問題が発生してしまうものである。BPR(Business Process
Re-engineering)が業務プロセスの再設計という一過性の大規模イベントであるのに対して、BPECは 「Engineering
Cycle」、すなわち業務設計に継続的に取り組み続けることを主眼に置いている。そのため、業務改善・業務設計の取組が一大イベントにならないよう低負荷で簡単に実施可能であることを追究した手法である。
BPEC手法による業務改善を支援するツールである『BPECツール』は、業務構造の作成機能、調査票の作成・集計機能、分析機能、業務フロー作成機能を持つ。BPECツールの機能を利用することで、調査対象者および調査実施者への負担や所要時間を最小限に抑えつつ現状分析を効果的に実施し、業務上の問題発見を支援する。
残業時間の削減やシステム刷新、RPA導入等の業務改善目的において、業務改善の効果が出やすい業務のボリュームゾーンの把握、業務コストの把握、業務プロセス上のムダの発見等に使用される。
また、コンサルタントが持つコンサルティングツール、Sierの持つ現状分析ツールとしても活用されている。
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BPO
Business Process Outsourcingの略。
業務やビジネスプロセスの一部を専門業者に外部委託すること。アウトソーシングの一種であるが、標準化された業務の代行を請け負うアウトソーシングとは異なり、専門業者としてその専門性を駆使し、業務設計や企画・効率化までを任せるという考え方。
総務・人事・経理部門等のバックオフィス業務が対象になることが多い。
自社で人材を育成するよりも低コストで社外の高品質な専門スキルを活用することが可能な一方、社内に業務遂行のノウハウが蓄積されない為、契約解除等による業務の自社対応が困難になる側面もある。そのため、自社のコア業務はBPOの対象とするには不向きである。
BPR
Business Process Re-engineeringの略。
顧客サービスの改善や運用コストの削減を通じて企業の競争力を強化するために、ビジネスプロセスを再設計する考え方。ビジネスプロセスを根本的に再考し、再設計を行うことでコストやサービス/品質、スピードなどのパフォーマンスを改善していく。
再設計の対象は、組織、情報技術、戦略、および人である。すなわち、変更の対象には組織の階層やチーム構成などの組織構造そのものの見直しから、業務システムの見直し、顧客ターゲットの再設定、教育や報酬制度の改変などが含まれる。また、BPRにおける再設計は反復的な改善ではなく根本的・抜本的なものであり、組織横断的な取り組みになる可能性も高いことから、BPRの実施には人的資源の投入と十分な予算、リーダーシップが必要不可欠である。
関連用語：BPEC
D2C
Direct to Consumerの略。
メーカーが製造した商品を、流通業者を介在せず直接消費者に販売・提供する仕組み。ソーシャルメディアの広がりによって顧客ターゲットへのダイレクトマーケティングが可能になったことやサプライチェーン改革によって少量の製造が可能になったことを受けて小売業を介さず事業者が直接提供できる仕組みが整ったことが背景にある。
メーカーは自社ブランドのECサイトを立ち上げて直接販売を行うことで中間マージンや販売手数料などのコストを抑えることが可能である。また、自社サイトで顧客データを収集可能であることからより柔軟なマーケティング施策を立案可能である。
既存メーカーのみならず、ベンチャー企業がスタートアップでD2Cのビジネススタイルを用いるケースも多い。
DevOps
開発 (Development) と運用 (Operations)
を組み合わせた言葉。開発部門と運用部門が連携・協力することで品質を確保しつつ、システムへの変更をコミットしてから通常の運用に移るまでの時間を短縮する開発手法を指す。
通常、開発部門はユーザーのニーズに合わせて機能やサービスの開発を行う役割を持つため、短期間で頻繁なリリースを行うことを理想とする。一方、運用部門においてはサービスの安定的な運用・稼働を担う役割を持つため、短期でのリリースの実施には否定的な立場となる。こうしたコンフリクト状態を解消し、確実なリリースを短期間で提供することで高い顧客満足を得るための手法である。
DevOpsの実現には開発ツールやプロセスの変化だけではなく組織改革、チームビルディングの要素が必要不可欠である。
関連用語：アジャイル
DX
経済産業省の作成した『デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン』においてDXは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義される。
すなわち、従来のように商品やサービス、業務の一部をIT化するのではなく、全社横断的なデータ活用とITシステムの全社最適化によって、ビジネスそのものを変革していくことを指す。これは近年の情報技術革新においてデータ量が爆発的に増大していく中で、デジタル技術を駆使して得られれるデータを最大限活用しつつ、ビジネスを迅速に展開できる企業体制を構築していくための、企業にとって必要不可欠な変化であると捉えられる。特にIDC
Japanにおいてはデジタルトランスフォーメーションについて第3のプラットフォームとされるクラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャル技術を用いて新しい製品・サービスやビジネスモデルを構築し、ネットとリアルの両面で顧客価値を創出するようになることと定義している。
また、経済産業省がDX推進のための研究会で取りまとめた『DXレポート～ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開～』においては、DX推進の阻害要因として既存システムの存在を挙げている。これまでのシステムは部門ごとに構築されていて連携されていない、カスタマイズされたために複雑化、担当者の退職によってブラックボックス化するなどしており、全社横断的にデータが活用されていない状態であった。また前述の理由によってシステム維持費の高騰、サイバーセキュリティや災害に対するリスクなどの問題を抱えている状態であり、放置した場合の日本経済の損失は2025年以降、最大で年12兆円を超えると考えられている。
関連用語トラパタ , デジタル化 , Society5.0 , X-Tech
IoT
Internet of Thingsの略。モノのインターネット、と訳される。
車や家電製品、電子機器、住宅など様々なものがネットワークを通じて情報交換し、相互に制御する仕組み。
位置情報や環境情報（温度、気圧など）の把握、稼働状況や異常の監視、遠隔機器の運用やアップデートなどのユースケースが考えられる。IoTの技術を導入することでこれまで不可能だったモノの動きを人の介在無しに情報収集したり、遠隔操作することが可能になる。
当初はRFIDによる商品管理などサプライチェーンの分野で広まったものであるが、現在では工場等における生産管理・ロボットによる省人化といった製造・流通の分野だけでなく、バスの運行状況をバス停で把握したり、外出先から帰宅前にエアコンや照明の電源を操作したり、自動車の自動運転機能を利用したりと、IoTによる新たな仕組みは人々の生活に密着する形で展開されている。
KGI
重要目標達成指標、Key Goal Indicatorの略。
KPI(Key Performance Indicator)が戦略目標に向けた組織の活動の成功度合いを評価する指標として中間目標として設定されるのに対し、KGIは最終的な目標となるものを指す。
組織ごとに設定される目標の達成基準となるため、売上高や利益率、成約件数といった収益性に直結する数値目標を設定することが多い。
関連用語：KPI , KSF ,
KPI
重要業績評価指標、Key Performance Indicatorの略。
組織が行う活動の成功度合いを評価するための指標として使われる。
適切なKPIを設定することによって、当該活動が組織の戦略目標に対して有効なものであったかどうかを判断する。KPIは各部門の担う役割によって異なり、非財務的な指標を指す。
組織、および部門、従業員のパフォーマンスを定期的に評価する方法であるため、分かりやすく測定しやすい指標を立てることが有効である。
例えば営業部門における「新規顧客獲得の状況」「既存顧客の現況」「顧客の減少数」「顧客セグメントごとの収益」など戦略遂行に必要なデータがKPIとして設定される。こうしたデータは顧客管理ソフトなど、各部門の機能に特化した各種ツール上で管理可能であることも多い。
関連用語：KGI , KSF ,
KSF
「成功要因」の概念は、マッキンゼーアンドカンパニーのD.ロナルド・ダニエルが提唱し、企業が事業目的を達成する上での必要要件であるCSF（Critical success
factor）と、それを実現するために各部門に展開されたKSFからなる。
例えばプロジェクト管理におけるKSFは
・計画の透明性
・業務プロセスの効率性
・人材/チームワーク
・マネジメントの公平性
・コンティンジェンシープラン（緊急対応）の有効性
といった観点から捉えることが可能である。
関連用語：KGI , KPI ,
OKR
Objectives and Key Resultsの略。
組織の設定するゴール（目標・Objectives)と、その主要な成果（Key Results）を定義および追跡するための目標設定フレームワーク。
OKRは、目標（明確に定義された目標）と3〜5の主要な結果（その目標の達成状況を追跡するための指標）で構成される。
組織の目標と個人のタスクを関連付けることで、「組織全体で同じ重要な問題に集中できるようにするための管理方法」として、Google等で採用されている。
また、組織内で同じ目標を共有することで組織内のコミュニケーションを強化し、社員の組織に対するエンゲージメントを強める効果が期待できるとされる。
個々に設定される目標においてはストレッチ目標（少し高めの目標設定）としたうえで、70%程度の達成率で成功とみなす。これによって失敗を恐れず挑戦しやすい環境をつくり、社員の成長を促す。
ＱＣサークル活動
組織内で自発的に品質管理・改善に携わる小集団による活動のこと。TQC(Total Quality Control)の一環として行われる活動。
ひとつの小集団をサークルと呼び、トップダウンでは発見できない現場視点での改善課題を発見・改善できる利点がある。
また、活動を通じたモチベーション向上や人材育成、チームワーク向上などの効果も副次的に期待される。
一方で、活動の主体が小集団であるが故に部門横断的な大きな問題には対応できず、場当たり的な対処が現場ごとに乱発してしまう、形骸化してしまうといった短所も存在している。結果的に全社横断で見たときに返って非効率が発生してしまう、といったケースも考えられる。QCサークル活動を成功に導くためには小集団の活動を「現場止まり」のやらせっ放しではなく、部門横断的な課題について上層部へボトムアップしていく体制づくりが重要である。
関連用語：TQC , ボトムアップ
RPA
コンピュータ上で行われる作業をソフトウェアが人の代わりに自動で実行する技術。
RPAの利点は、VBAと違いOfficeアプリケーションに関わらずWEB操作やシステム操作など、PC上で行われる操作を全般的に自動化可能な点。
また、プログラム言語によるコーディングが不要でGUIを使ってRPAにさせたい処理をフローチャート上にドラッグアンドドロップしていくことで設定が可能なため、プログラミングの経験がないユーザーであっても利用可能とする点である。
RPAを用いる事で、オフィスワークのうち、単純・反復的な業務を自動化し、人的リソースをより生産性の高い業務へと振り分けることが可能となる。また、人的ミスの低減や時間削減/コスト削減にも寄与する。
但し、WEBやシステムの画面仕様の変化やイレギュラーが発生した場合には処理が停止してしまう。
RPAの性質を活かして最大限活かすためには、処理量の多い単純作業や反復作業を対象とすることが有効である。まずは現状業務の可視化を行い、導入効果の高いボリュームゾーンにおける単純業務を特定したうえで導入を検討することが投資対効果を高めるのに必要だろう。
TQC
Total Quality Control、トータル クオリティー コントロールの略。日本語では全社品質管理、または統合品質管理と言う。
1956年にアーマンド.ファイゲンバウムによって提唱され、「組織内の各部門における品質開発、品質維持、品質改善の取り組みを統合することで、顧客満足を十分維持しつつ経済的な生産・サービスを実現する」という考え方。主に製造業において、生産工程だけでなく会計、設計、財務、人事、マーケティング、購買、販売等、企業内の各部門が協力して品質管理に取り組んでいく。
日本では1960年代から普及し始め、QCサークル活動のようなボトムアップ式の小集団による改善活動として捉えられている。これに対して経営・マネジメントを主眼においた品質管理活動としてTQM（Total Quality
Management）がある。
関連用語：QCサークル活動 ,
アジャイル
従来行われてきた「外部部設計→内部設計→テスト設計→プログラム作成→テスト・・・」と進むウォーターフォール型の開発手法に対して、ユーザーに提供する価値・機能に着目し、機能ごとに分割した短期間の開発サイクルを繰り返す手法。ソフトウェア開発現場においては当初の設計が途中で変更になることも多いため、柔軟に仕様変更に対応することの出来るアジャイル開発の手法を用いることで開発の迅速化と提供価値の最大化を図る。
関連用語：DevOps ,
ECRS
業務改善の施策を検討する際に活用されるフレームワーク、メソドロジー。
・Eliminate(廃止)
・Combine（結合）
・Rearrange（入替）
・Simplify(簡素化)
業務そのものをなくせないか、一緒にすることで効率化できないか、順番を変えることで効率化できないか、簡単な作業にできないか、と考える手法。
まずは業務そのものを廃止できるか、または廃止できるアウトプットや工程がないか、を検討する。
結合は、一緒に行うことで効率化したり作業人員や設備を節約できないかを検討していく。
入替では、業務プロセスを再設計することでムダを減らしたり適正化を図ることを検討する。
簡素化では、作業そのものの単純化を検討していく。
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簡素化
業務の簡素化は、業務改善の取組みのひとつとして検討すべき方法。ECRSのS(Simplify)にあたる。
ムダを省くには、現在行っている業務のプロセスを確認し、重複している作業や過剰アウトプットなどを排除していく。
簡単にするには、現在行っている業務のプロセスから、複雑な判断や複雑な手順を排除していくことで実現される。
いずれにしても現状の業務プロセスを正しく把握する「業務の見える化/可視化」がスタートラインとなる。
また、RPAやシステムによる業務の自動化およびBPOによる業務の外部化などの業務改善施策を実施するためには、この「業務の簡素化」が必要不可欠である。業務プロセス上に無駄や複雑さがある状態のままRPA化、外部化は非効率であり、簡素化に向けた業務プロセスの整理は業務改善施策の最初の一歩と言える。
関連用語効率化 , 標準化 , ECRS , 見える化/可視化
かんばん方式
トヨタ自動車のジャストインタイム生産システムで用いられる手法。
指示書としての「かんばん」を生産工程に流通させ、お金もしくは発注書のように使用することで工程間での部品の流通に次の生産指示を含める方法。
後工程が生産に入る際に、前工程から部品とともに「かんばん」をやり取りすることで前工程は後工程に引き渡したのと同じ分の部品の生産に入ることが可能となる。
従来の生産工程は前工程から後工程へ情報も部品も流れていったが、かんばん方式においては後工程が必要とする分を取得し、その分を前工程の発注とするPull方式が使われる。これによって必要在庫数を最小限に減らすジャストインタイム（必要なものを、必要なときに、必要なだけ）を実現する手法である。
企業戦略の３Ｃ
元マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社長 大前研一氏が考案した戦略フレームワーク。
・customer （顧客）：自社の顧客となる市場を知る。市場規模やニーズを把握する
・competitor （競合）：同じ市場にどのような競合がいるかを知る。競合が提供する商品やサービスの価値は何かを把握する。
・company （自社）：市場のニーズに応えることができるか、自社の強みを把握する。
この三者の関係において、競合優位を得るために必要な要素は競合よりも低いコストと、顧客により良い価値ある商品やサービスとなる。
代理店などが重要な業界においてはこれにchannel（流通）が加わる。
近年の市場環境においては、無料ユーザーと有料ユーザーの存在、クラウドソーシングの広がりやOEMなど様々な変化によって自社・競合・顧客それぞれの枠組みを明確に定義することが困難となりつつある。
キャッシュレス/電子決済
商品やサービスの購入対価を、物理的な現金(紙幣・硬貨等)ではなく、デジタル化 された価値の移転を通じて行う仕組み。
資金拠出のタイミングや支払いの通知方法によって大別される。
１．プリペイドカードや電子マネーなど支払の前に資金拠出するタイプ
２．デビットカードなど、支払と同時に資金拠出するタイプ
３．クレジットカードなど、支払の一定期間後に資金拠出するタイプ
上記それぞれに、カードタイプまたはスマートフォンなどの媒体が存在する。
業務改善の側面からみると、決済業務の効率化による業務時間短縮効果や、店舗における釣銭準備、レジ締め、金融機関への入金といった現金管理の手間削減に繋がる。また外国人観光客の消費を促進する効果も期待される。
業務改善の3原則
業務改善を行う際、どのような改善を行うか施策を考えるための切り口として使用される考え方、メソドロジー。
・なくせないか
・へらせないか
・かえられないか
頭文字をとってNHK、とも呼ばれる。
業務に対して、業務そのものをなくせないか、ボリュームを減らすことはできないか、やり方を変えることはできないかを考えることで業務改善の余地を検討していく。
改善施策の検討は「業務をなくせないか」からスタートする。これは、業務をやめることが最もコストが掛からず効果の高い業務改善であることから、まずは「やめることができるか」を検討することが有用であるという考え方である。
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業務棚卸
組織の中にどのような業務が存在しているかを洗い出す、業務可視化のための取組みのひとつ。
業務の可視化を実現するためのファーストステップとして、まず組織内にどのような業務が存在しているかを洗い出す。
業務の可視化において、「業務」と呼ばれる単位の粒度を統一しないまま実行すると、比較困難なデータとなってしまう。
例えばAさんは「会議参加」「会議資料作成」「会議議事録作成」と業務を分けて時間計算し、Bさんは「会議」とひとくくりで業務時間を計算したとする。このように業務として数える単位(粒度)が異なると、それらのデータを集計して比較・分析するためには大きい粒度に合わせるしかない。
事前に業務の棚卸を行ない、業務の定義を設定しておくことでこうした非効率を排除することが可能である。
また、業務は業種によってある程度共通化される。経済産業省の定義するスキルスタンダードやBPECツールに付属の業務テンプレートなどを活用することで業務の棚卸に役立てることが可能。
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X-Tech
情報通信技術の革新によって登場した最先端のテクノロジー、AIやIoT、ビッグデータなどを用いて既存分野の産業を破壊的に変革する新たなビジネス領域。
DX(デジタルトランスフォーメーション)により既存のビジネス領域から新たな顧客・新たな商品・新たなサービスへとビジネス領域を拡大・変換していくことで差別化を図ることが可能である。
最も有名なX-Techの事例がFinTech（Finance×Technology）である。ブロックチェーン技術を用いた暗号資産(仮想通貨）やスマートホンでのキャッシュレス決済などもこうした新たな商品・サービスの事例である。
これ以外にもMedical×Technology、Agriculture×Technologyなど様々な分野で先端技術を用いた産業の変革が行われている。
関連用語：DX , トラパタ , Society5.0
現状分析
現在の状態を把握し、あるべき姿に対してどのようなギャップがあるかを把握する戦略立案や業務改善のための活動。
業務プロセス改善の場面においては、業務の見える化/可視化によって得たデータを使用して現状業務の遂行状況を把握すると同時に、「どうあるべきか」を踏まえて不足や過剰を把握する行為を指す。
組織の業務時間合計は組織の抱える要員数に依存するため、マネージャーにとって組織内の人的リソースをどのように業務配分をするかを決定することは重要な役割のひとつと言える。
組織の担う役割を踏まえて適切にリソースを再配分するために、現状分析どのような業務に取り組まれているか、減らすべき業務は何か、出来ていないことは何かを把握することが現状分析を行う目的である。
SWOT分析を使用した自己分析や、PEST分析を使用したビジネス環境分析などのフレームワークを使用した分析も現状分析の一種である。
関連用語：BPEC , 見える化/可視化 , 業務棚卸
効率化
業務の効率化とは、業務の実行プロセスにおいて無駄を省き生産性の向上を図ること。
業務の効率化を実現するには、現在行っている業務のプロセスを確認し、重複している作業や過剰アウトプットなどを排除していく。
もしくは業務プロセスの組替や統合によって工程に対するアウトプットを増加させていく方法が挙げられる。
業務の効率化においても、簡素化や標準化と同様に現状の業務プロセスを正しく把握する「業務の見える化/可視化」がスタートラインとなる。
現状の業務遂行にかかるコストを把握し、同等のコストで創出するアウトプットを増加させる「生産性向上」の観点から、RPAやシステムによる自動化、アウトソーシングやシェアードサービス等による外部化も効率化手段のひとつと考えることが出来る。
また、メールや会議等、従来の情報共有からコミュニケーションツールを使用した情報共有への移管する。テレワークやWEB会議システムの導入する。これらの施策によって情報共有や移動時間といった間接的な業務時間を削減し、総業務時間における直接業務への従事比率を高めていく施策も効率化の手段のひとつである。
関連用語：簡素化 , 標準化 , 見える化/可視化
コスト削減
企業がその経営にかかる費用を削減し、利益の最大化に向けて取り組む活動。
市場の成長段階においてはコスト削減よりも新製品の開発や売上拡大に主眼が置かれるが、市場が成熟し競争が激化してくると市場競争力確保のための価格低下に起因してコスト削減が重要な戦略となる。
サプライヤーの見直しや人件費の見直し、不動産等の見直しなど、コスト削減における検討範囲は業種ごとに異なり多岐に渡る。
BPEC(Business Process Engineering
Cycle)においては人件費をコストとして捉え、社内に存在する業務に対するコストを可視化することで業務配分の見直しを行うことを推奨している。一方的に削減するのみでなく、業務配分すなわち人的ポートフォリオの最適化によって、より戦略的な業務にコストを再配分していくことで価格競争に陥らない業務改善に寄与する。
関連用語：BPEC
コンフリクト・マネジメント
合意形成の場において、組織間で利害の不一致が発生した場合に、協調関係を保ちながら全員の納得できる「解」を導くためのファシリテーション技術。
対立(コンフリクト）の背景を共有し、協調してより創造的な解決策を模索するテクニックである。
『問題解決ファシリテーター』（東洋経済：堀 公俊著）ではコンフリクト解消のヒントとして3つのPを切り口として挙げている。
Purpose(目的）：より高い目的から見る
Perspective(視点)：より広い視点から見る
Position(立場)：第三者の立場から見る
別の視点から主張を見直すことで、互いの主張における本質的な部分とその実行手段となっている部分を切り分け、話し合いの余地を明確化する。
その上で互いに最も満足度の高い結論を導き出すことをコンフリクト・マネジメントと呼ぶ。
関連用語：ファシリテーター／ファシリテーション
在庫管理
JISにおいて在庫管理とは「必要な資材を、必要なときに、必要な量を、必要な場所へ供給できるように、各種品目の在庫を好ましい水準に維持するための諸活動。」と定義されている。
倉庫内においては、在庫数量を正確に把握するとともに、温度管理や品質保持期限の管理など在庫の状態を適切に維持し、搬出入の求めに応じて対応可能な状態を保つことを指す。また、経営管理においては変動する需要に応じて必要量の在庫を把握し、需要に対する必要十分な供給と在庫保持費用の最小化の両立を図る取組みを指す。
需要に対して在庫が不足する場合、欠品や納期遅れなどの機会損失を招く。しかしながら、在庫を保管するためには「倉庫賃料」「倉庫運営費（光熱費・人件費等）」、入出庫に伴う「運搬費用」、在庫の資産価値目減りによる「棚卸評価損」など様々な費用が発生する。
この機会損失と在庫維持費用の双方を最小化することで経営に寄与していくのが在庫管理である。
近年の在庫管理においては、在庫の最新状況をリアルタイムで確認するために売上・仕入情報を一元管理できる在庫管理システムを利用するケースが多い。しかし、需要予測など在庫適正化の側面ではシステムによって可視化されたデータを分析し最適化に導くための調整者が必要不可欠である。
関連用語：在庫削減
在庫削減
在庫管理において在庫維持費用の最小化に向けて保有する在庫数を減らすための改善取組みひとつ。
在庫削減は、闇雲に行うと欠品・売上機会の損失につながるため適正在庫量を見極めた目標設定が重要である。
在庫削減には下記のような施策がある。
・保持する在庫の量を減らす
一度に仕入する在庫のロットを例えば100個から10個に減らし、仕入の頻度を上げることで安全在庫を維持しつつ平均在庫量を抑えることが可能となる。
・保持する在庫の種類を減らす
製造業においては原材料・部品から製品に近づくほど種類は増えていく。そのため、安全在庫を超える分は製造工程を調整してより原材料・部品に近い形で在庫を保持することによって、保持する在庫の種類を減らすことが可能になる。
このほかにも、生産工程の短縮やリードタイム改善などの取組みによって在庫量削減に寄与することが可能である。
関連用語：在庫管理
サブスクリプション
一定の金額を支払うことで決められた期間、商品やサービスの利用権を得ることができるビジネスモデル。転じて、定額制のサービスにおいてもサブスクリプションと認識されている。
雑誌や有料メールマガジンの年間購読などがこれにあたる。また、近年では様々な商品・サービスにサブスクリプション方式のビジネスが広まっており、音楽や映画、カメラ、車、子供のおもちゃなど幅広い財において利用が可能となっている。定額制のサービスという意味では飲食においても「サブスクリプション」の名目で定額制サービスが広まりを見せている。
財の買取とは異なり、利用期間を超えると商品やサービスの利用は出来なくなる。消費者側からすると購入のためのイニシャルコストが不要で、より低額のランニングコストを必要な期間だけ支払うため支払に対する顧客満足度を高めることが出来る。
企業側は安定的に売上を確保することができ、初期投資を抑えることで新規顧客を獲得しやすくなるなどのメリットがある。
「所有」から「利用」へと消費者意識の変化が進む中、サブスクリプション方式の浸透はより一層加速すると考えられる。
一方で売上が分散されるため収益化までに時間がかかる、顧客離れを防ぐために新しい価値を常に追い続けなければならないなどの困難さが存在する。
残業削減
政府の働き方改革の取組みの一環として時間外労働の削減がある。
厚生労働省は「残業時間の上限は、原則として月45時間・年360時間とし、臨時的な特別の事情がなければこれを超えることはできない」と定めている。
こうした社会環境変化に伴い、残業時間の削減は企業規模を問わず急務であるが、業務改善を伴わない残業時間削減によって業務の遅れやサービス品質の低下につながるケースも多い。
残業時間の削減はすなわち組織における「総労働時間」の削減であるため、これまでのアウトプット量と質を維持するためには業務改善による効率化・生産性向上が不可欠である。ノー残業デーの設定や人事制度の変更といった制度変更に併せて、現状の業務実態を正しく把握し業務の効率化に取り組むことで残業削減を企業としての利益を損なわずに進めていく必要がある。
関連用語：働き方改革 , ニューノーマル
ジョブ型雇用
企業活動に必要な業務が最初に定義され、関連性の高い業務の集合体がジョブという単位に括られる。
ジョブに対して主に知識・経験・技量・資格の面で適任者を社内外から探し出して配置する雇用スタイルをジョブ型雇用という。
ジョブ型雇用においては、環境変化を受けてそのジョブが企業に必要なくなった場合、そこに従事していた人材は組織の中や外で次の職を探すことになる。ジョブ型は個人と企業との関係性が契約的・成果ベースに成り立っていると解釈できる。
AIやIoT、ブロックチェーンといった新技術の普及において専門スキルを持つ人材は不足している。且つ、これらの技術を利用した産業革命はハイスピードで進んでおり、企業内で人材育成をする旧来のメンバーシップ雇用ではそのスピードに対応できないと考えられる。故に専門性を持つ人材を社外から採用するジョブ型雇用への注目が強まっている。
一方で旧来の人事制度との整合性や、専門家とは別に企業としてコアメンバーとなり得る人材の育成も不可欠であり、メンバー型とジョブ型双方の利点を取り入れた新しい雇用スタイルの模索が今後の企業の課題となる。
関連用語：働き方改革 , ニューノーマル
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Society5.0
内閣府により「サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会（Society）」と定義され、提唱される概念。
従来の情報社会では知識や情報の共有不足や、分野横断的な連携の不足といった問題がある。現代日本における社会的な課題（環境問題や高齢化問題、地域格差等）を解決するためには、従来の情報社会における上述の問題を解決し、格差なく、多様なニーズにきめ細かに対応したモノやサービスを提供する社会を作り上げる必要がある。
IoT、ロボット、人工知能（AI)、ビッグデータといった新たな技術を活用して、モノやサービスを、必要な人に、必要な時に、必要なだけ提供される仕組みを整えていくことで経済発展と社会的課題の両立を目指すことがSociety5.0の目標である。
農業分野におけるAIによる天候予測などに併せた最適な作業計画や、医療分野におけるロボットによる介護支援、産業分野におけるビッグデータの分析による需要予測、交通においてはIoTによる情報収集を用いた渋滞緩和や自動運転走行による交通事故の減少など、新技術を用いた社会的価値の創造はあらゆる分野に及ぶ。
関連用語：DX , トラパタ , X-Tech
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ダイナミックプライシング
一定の標準価格を設定し、需要が見込める場合にはより高い価格を設定、需要が見込めない場合には価格を下げて売上と集客を増やすことを目的としている。元々、オンシーズンにおける旅行代金や航空券の代金がオフシーズンよりも高めに設定されているなど、ダイナミックプライシングの仕組み自体は馴染み深いものである。
近年ではAIを用いた需要予測に基づいて季節や販売状況に応じた最適価格を算出する仕組みが導入されている。これによって繁忙期と閑散期の需要を平準化し、設備や人的リソースを有効に活用することが可能となる。
また、電力需要のピークカット効果で省エネ効果が見込める、食品の消費期限に応じた価格変動で食品ロスを減らす、など社会環境問題への効果も期待されている。
顧客側は、ダイナミックプライシングの仕組みにより、タイミング次第では通常よりも安い価格で製品やサービスを購入することができる。一方で必要に応じて高価格で購入したとしても顧客満足は下がる、といった懸念も存在する。
また、自然災害時に日用品が高騰し、ダイナミックプライシングによって災害時に企業が利益を得たり、富裕層しか商品を購入できないなどの事態が発生すると消費者からの反感を招く事態ともなり得るため、企業側は社会貢献と収益の線引きについて見極めを求められる。
タスク管理
業務を作業レベルに分解し、その配分や進捗、優先度を管理すること。
業務を遂行するために必要なすべての作業をタスクとしてそれぞれに完了条件を明確にすることで、進捗状況が分かりやすくなる。また、コア業務で必要なタスクと間接業務や雑務などのノンコア業務で生じているタスクを把握することでタスクの優先順位付けを行い、効率的に業務を処理していくことが可能となる。
タスク管理には多くのツールが無料ツールも含めて提供されており、こうしたツールを利用することでチームやプロジェクトにでタスクの割り振りや進捗状況の共有、パフォーマンスを評価することも可能である。
データサイエンス
情報科学、統計学、アルゴリズムなどを横断的に扱って様々なデータから有意義な知見・情報を引き出すアプローチのこと。
情報技術の発展により企業は様々なデータを収集・保管することが可能になった。その一方で収集したデータを十分に活かしきれていない企業も数多く存在し、データを総合的に扱うデータサイエンスの分野、およびその技術者であるデータサイエンティストに対する注目が高まっている。
データサイエンスで扱われる手法は数学、統計学、情報工学など多岐に渡り、またテクノロジー分野でもAIによるビッグデータの解析技術やデータマイニング、機械学習などの知識が必要であるため、データサイエンスを扱う人材はあらゆる産業分野において不足しているといわれる。
データサイエンスの重要な役割として、引き出したデータをもとに自社の製品やサービスを改善し競争優位を引き出す役割がある。
実用化までには課題が残るものの、医療分野におけるAIによる診療などは、レントゲンの画像データや診断のための教材データを学習し、体調や症状から病名を判断するというデータサイエンスを活用する事例にあたる。
関連用語：ビッグデータ
デジタル化
コンピュータを用いた手法では2値のビット（英: bit）を使った量子化。広く、アナログデータをデジタルデータに変換することに用いられる。
手書きの書類を電子ファイルに変換することや、音声や画像をコンピュータ上に取り込むことなど。例えばペーパーレス化は紙媒体の情報をデジタル化することによって「紙」の消費・印刷・保管コストを削減する取組みである。
企業の風土やビジネスモデルを含めたDX(デジタルトランスフォーメーション)と比較して、デジタル化には「情報のデジタル化」という限定的な意味がある。
情報をデジタル化することによって、情報のやり取りにかかるスピードをアップする、複製による劣化を防ぐ、変更が容易であるといった利点がある。また、デジタル化されたデータを蓄積することが容易になるため、情報の一元的な管理やデータを使った分析が可能になる。
関連用語：DX , トラパタ , Society5.0 , X-Tech
テレワーク
インターネットなどのコミュニケーション技術を活用し、オフィスから離れて時間と場所の制約を受けずに仕事を行う、勤労形態の一種。
在宅ワーク、モバイルワーク、サテライトオフィスワークなど、オフィス以外の「どこで」業務を行うかによってさらに分類することが出来る。
働き方改革の一環として政府が普及促進に取り組んでいる。
テレワークを普及することによって社会的には労働力人口の確保、地方活性化、環境負荷の軽減といった効果が期待される。
また、企業に対しては生産性向上、コスト削減。就業者に対してはワークライフバランスの確立、通勤時間の削減といった相乗効果を期待することが出来る。
導入においては制度面での労働時間管理方法、評価制度の確立が必要であるとともに、設備面でセキュリティを確保したVPNなどのICT環境やWEB会議システムなどの用意が必要となる。
関連用語：ニューノーマル , 働き方改革
トップダウン
組織における意思決定形態のひとつ。
組織の上層部（社長・役員等の経営者層）による決定事項を組織内の各部門・各社員へと展開していくスタイルを指す。
意思決定が早く、意思決定内容が即時に下位組織へ伝えられるために実際の行動に移るまでのスピードが早いというメリットがある。
業務改善においては、「残業時間の削減」や「システム刷新」「働き方改革への対応」など、さまざまなミッションがテーマとして掲げられてトップダウンで指示されるケースが多くある。
こうした業務改善を成功に導くには、トップダウンである点を活かしてプロジェクトメンバー以外の関係部署・関係者を巻き込む「体制づくり」、トップの示したゴールを実現可能なものにするための予算獲得やゴール数値の調整といった「ゴール設定」、そして実行部隊にとって無理のない「スケジューリング」が重要である。
関連用語：ボトムアップ
トラパタ
トランスフォーメーションに対応するためのパターン・ランゲージの略。
IPA(情報処理推進機構)がこれまでのDX推進に関する調査で得られた知見をベースに、組織や個人がどのように取り組めばよいか「考えるヒント」をパターン・ランゲージとしてまとめたもの。
大きくビジョン（変革のあり方）、ストラテジー（変革のあゆみ方）、マインド・カルチャー（変革のつかみ方）に分類される。
ビジョンにおいては、不確実性の高い環境下において10 年 20 年といった長期的な視点で自組織がどうありたいかを描き、それを共有していくこと。
ストラテジーにおいては、組織の事業の棚卸と社会に提供する価値を明確化し、既存のリソースや外部のリソース・ナレッジを活用しながら新たな領域へビジネスを展開していくこと。また、新たな事業に取り組む専門部隊を組織し、適切に評価する仕組みを設けること。
マインド・カルチャーにおいては、コミュニケーションやナレッジの共有、働き方の多様性を制度やツールで支援し、互いに刺激しあいアイデアを出し合う組織のベースをつくりこと。
これらをデジタルに限定しない様々な「トランスフォーメーション」を実現するためのヒントとして掲げている。
関連用語：DX , デジタル化 , Society5.0 , X-Tech
ニューノーマル
2020年のコロナ禍を受け、マスクを日常的に着用するようになり、他者との直接の接触機会を減らす新しいコミュニケーションスタイルが生活・仕事全般に適用される生活様式をアフターコロナにおけるニューノーマル（新常態）とする考え方が広まっている。
元は米国におけるITバブル後の経済状況、転じてリーマンショック後の「低成長」「低所得」「低収益率」である状態が新たな常態になったということを指してニューノーマルと言った。アフターコロナにおける現在の状況は第三のニューノーマルへの転換期と捉えられる。
・衛生管理面の変化
マスクの着用や手指消毒の実施、ソーシャルディスタンスの確保など感染予防対策の推進
・企業活動の変化
テレワークの推進や時差出勤、WEB会議などによる直接接触機会の低減
・消費者活動の変化
従来の消費行動からオンラインショッピングやキャッシュレス決済、中食への移行
こうした変化に対応して企業では自社従業員の働き方のみならず、顧客へのマーケティング行動から接客スタイルなど多方面への適用を余儀なくされていくことが考えられる。現在が転換期の真っただ中であることも踏まえ、今後の変化を注視しながら柔軟に取り組んでいく必要がある。
関連用語：テレワーク , 働き方改革
働き方改革
「少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少」「育児や介護との両立など、働く方のニーズの多様化」といった社会環境の変化に応じて、多様な働き方を選択できる社会を実現することで労働力人口を確保するための日本政府による取り組み。
大きくは長時間労働の是正と多様な働き方の確保、雇用形態に関わらない公正な待遇の確保といった方針が掲げられている。
【長時間労働の是正】においては時間外労働の上限規制、年次休暇の確実な取得、労働時間の客観的な把握などが事業者の責務として位置づけられる。
【多様な働き方】においてはフレックスタイム制の拡充や高度プロフェッショナル制度の導入、
【公正な待遇】においてはパートタイム・有期雇用労働法において待遇差の是正や待遇に対する説明義務の強化などが挙げられる。
特に時間外労働の上限規制や年期休暇最低5日間の取得、労働時間の客観的把握などは2019年4月(一部2020年4月)より義務化されており、また公正な待遇のための同一労働同一賃金も大企業は2020年4月から、中小企業においても20201年4月から実施となるため、企業においては早急な対策が求められる。
残業時間削減や同一労働同一賃金の実現においては、組織内における現状の業務実態を正しく把握する「業務の見える化/可視化」がスタートラインと言える。可視化された業務の実態を踏まえ、業務配分の見直しおよび業務改善に取り組むことで働き方改革への取組みを「企業の負担」から「企業の生産性向上のための取組み」へと昇華させていくことが継続的な働き方改革への取組みにおいて重要である。
関連用語：ニューノーマル , テレワーク , 残業削減 , 見える化/可視化
バリューチェーン
マイケル・E・ポーターが『競争優位の戦略(Competitive Advantage) 』の中で紹介した、企業が製品を設計・生産・販売・配送・サポートするために遂行する活動の集合を価値の連鎖として捉える考え方。
バリューチェーンにおいて、企業の活動は主活動と支援活動に分けられる。
主活動とは、購買物流から製造、出荷、販売、サービスといった顧客に直接届けられる価値を生み出す活動、支援活動は調達活動、技術開発、人的資源管理、インフラストラクチャーといった主活動を支える活動を指す。
高業績を持続的にもたらす優れた競争戦略を立てるためのツールとして、企業の活動を「戦略的に意味のある活動」に分解するツールとして使用されることを目的としたものである。
バリューチェーンを用いた分析では、他社と比べて低コストで事業を運営するために「コストを下げることで差別化できる活動（コストドライバー）」や他社と比べて高い価格を維持するために「顧客にとっての価値差別化のカギを握る活動（価格ドライバー）」を発見し、自社の弱みや、競争優位の源泉を把握する。
ビッグデータ
情報通信技術の進展により生成・収集・蓄積が可能となった多種・多量のデータであり、事業に役立つ知見を導出するためのデータとされる。
ビッグデータは量的な側面と質的な側面を持つ。
量的には「典型的なデータベースソフトウェアが運用・分析できる能力を超えたサイズ」であり、その量は数十テラバイトから数ペタバイトに及ぶとの見方もある。
質的には「構成するデータの出所が多様」であり、オンラインショッピングの購入履歴、ブログやSNSへの書き込みデータ、WEBサイト上で提供される音声・動画、企業の収集するカスタマーデータ、IoTにおいてモノに取り付けられたセンサーが収集する環境データなど多種多様なものが含まれる。
ビッグデータを活用している代表的な事例がGAFAと呼ばれるAmazon、Apple、Facebook、Googleといった米国のプラットフォーム事業者である。これらの企業は利用者の購買履歴や決済情報、投稿履歴など膨大なデータを蓄積し、それを活用してサービスへの展開を図っている。それ以外にも顧客特性に応じたマーケティング施策の実施や、特定投資銘柄に対するメディア登場回数と株価の相関関係分析、バイタルデータの取得と分析による病気罹患リスクの予測など様々な分野においてビッグデータの分析と活用が進められている。
こうしたビッグデータを扱い、事業に役立つ知見を導出するための技術をデータサイエンス、それを担う人をデータサイエンティストと呼ぶ。
関連用語：データサイエンス , テレワーク , 残業削減 , 見える化/可視化
標準化
業務の標準化とは、業務の実行プロセスについて、効率やリスクの観点から最適な手順を定め周知徹底していくこと。
JISでは標準化について「関係する人々の間で利益又は利便が公正に得られるように、統一し、単純化を図る目的で、もの（生産活動の産出物）及びもの以外（組織、責任権限、システム、方法など）について定めた取決め。
」と定められている。 (JIS Z 8002:2006）
・人によってやり方がバラバラな場合
業務マニュアル等が十分整備されていない場合、同一の業務を行う上で人によって様々な順番や方法で実行している場合がある。これを1つにまとめることも標準化のひとつである。
・プロセスが古くなっている場合
また、過去に設計された業務プロセス（またはそれに関するマニュアル）がそのまま利用されていて現状の業務の実態と合っていない場合など、辻褄合わせのアクティビティが付随していくことで非効率を生じる。古い業務プロセスを見直して現在の業務に合わせて再設計することも有効。
・属人化している業務の場合
業務が属人的に行われている場合、手順や内容が共有されず非効率やムダ、リスクなどが発見されないままになっている場合がある。この属人化した業務のプロセスを明らかにし、「誰でも出来る」業務に変えていくことも有効である。
関連用語：簡素化 , 効率化
ファシリテーター／ファシリテーション
ファシリテーションとは、複数のメンバーが問題解決や企画立案等のテーマにおいて議論を行う際、互いの意見を理解・共感しあい、自律的に創造的な結論に導くために議論を支援し、促進させることを言う。
旧来のトップダウン型の指示命令や、妥協・説得による調整とは異なり、各メンバーの持つ意見を深く理解し、互いに満足度の高い結論を導き出すための技術である。
ファシリテーターはファシリテーションの役割を担う人を指す。ファシリテーター自身が持つ結論へ誘導するのではなく、議論のプロセスをコントロールすることによってメンバーの意見を引き出し、意思決定を支援していくコミュニケーション技術を必要とする。
業務改善や業務プロセス改革においては、組織間で利害の不一致による対立構造が発生することもあり、それによって業務改善自体が頓挫してしまうケースがある。この場合の利害の一致点と対立点と明確化し、コンフリクトを解消していくこともファシリテーターの重要な役割である。
関連用語：コンフリクト・マネジメント
ブレインストーミング
複数のメンバーで行う会議において、多様な意見を引き出し新たなアイデア創出を誘発するための会議手法。
アメリカの広告会社幹部であるアレックス・F・オズボーンが1942年、著書「How To Think Up」の中で紹介した手法。
ブレインストーミングの4原則として
・意見を否定しない
・自由な発想を歓迎する
・質より量を重視する
・他のアイデアと組み合わせる
という前提で意見交換を行う。
「実現可能性が低い」「思いつきで、まだ内容を詰めていない」といった理由で発言しないのでは、旧来の意見交換と同じ発想しか生まれない。思いつきや奇想天外な発想を歓迎し、それを否定・批判することはせずにとにかくたくさんのアイデアを出していく。また、既に出されたアイデアと自分のアイデアを組み合わせて新たなアイデアにすることも歓迎される。
ブレインストーミングによって出された数多くのアイデアは、KJ法などの手法を用いて整理・分類される。
ブロックチェーン
２つの当事者による取引のデータを複数のコンピュータが共有・検証することで、データの改ざんを避け、取引の透明性を確保する技術。
仮想通貨ビットコインの基盤技術として開発された。ブロックチェーンの発明によってビットコインは銀行や国家など信頼できる「中央管理」を必要とせずネットワーク内で自律的に取引の正当性を維持する仕組みを得た。
中央管理者が存在しないことでシステムダウンによる取引停止が起こらないこと、複数コンピュータが取引データを確認・合意することでデータ改ざんに耐性を持たせることが主な特徴として挙げられる。
ブロックチェーン技術は仮想通貨の枠を超えて株・住宅ローン・融資などの取引の決済と記録管理やスマート・コントラクトとの組み合わせによる取引の自動化など様々なビジネスへの展開が期待できる。
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ペーパーレス
ドキュメントや書類その他これまで紙媒体で出力・保管していたものをデジタル形式に変更すること。
ペーパーレスによってコスト削減、生産性向上、保管スペースの削減、ナレッジ共有の簡便化、環境貢献など様々な効果を期待することが出来る。
日本政府においても各省庁においてペーパーレス化の実施計画が作成されるなど電子政府化の取組みが推進されつつある。
一方で日本旧来の「紙文化」への慣れ、年配者の心理的抵抗や、法令による書面交付義務などによりペーパーレス化が進まない側面もある。
ペーパーレス化の推進のためには、次のようなテクノロジーの利用が促進される必要がある。
・PDF：デジタル化されたドキュメントを作成・表示する
・ワークフローシステム：デジタル化されたドキュメントのワークフローを管理する
・データベース：データを保管する
・通信機器：データの送受信
・電子署名：ドキュメントにデジタル署名する
ボトムアップ
組織における意思決定形態のひとつ。
現場で実業務を行う社員による提案を上層部が吸い上げ、その内容に基づいて意思決定を行うスタイルを指す。
業務を行う実際のメンバーの意見を取り入れることで、現場の要望や環境変化等による業務実態の変化に対応した意思決定を行いやすくなるというメリットがある。
業務改善においては、「QCサークル活動」のような現場主体での活動が挙げられる。現場で実際に問題と感じている点を抽出して改善に取り組むため、モチベーションも高く自立心を養う側面がある。しかしながら、現場主体であるがゆえに「予算」「人的リソース」の面で制約が多く、「自分たちの出来る範囲」で規模の小さな改善に留まるケースも多い。
ボトムアップの業務改善を組織横断的に展開していくためには、業務の実態と業務改善の効果を可視化・定量化し、費用対効果を明確に示すなど他部門、上層部への「説得の材料」を十分に揃えることが重要である。
関連用語：トップダウン , QCサークル活動
ボトルネック
システム上の制約条件。
ボトルネック(bottleneck）＝瓶の首、の意であり、瓶から液体を注ぐときの最大流量は瓶の首の太さに依存することから、システム全体の中で最もスループットを阻害する箇所をボトルネックと呼ぶ。
ボトルネックが存在する場合、全体の中でボトルネック以外の箇所を改善・拡大したとしてもスループット量はボトルネックによって制限される。このため、制約理論（TOC（Theory of
Constraints））においては、まずボトルネックの特定し解消することで全体の作業工程の最適化を目指していく。
関連用語：TQC
マーケティングの４Ｐ
E・ジェローム・マッカーシーが提唱したマーケティングの意思決定のためのフレームワーク。
Product（製品）:消費者のニーズを満たす製品・サービス。製品の決定には、品質や機能、デザイン、ブランディング、サービス、保証、ライフサイクルなどが含まれる。
Price（価格）:顧客が製品・サービスに対して支払う金額。定価のほかに割引価格やクレジット条件などを含む。また、購入に費やした時間や労力などの心理的なコストも価格に含まれる。
Place（流通）:製品・サービスの提供を行う物理的な場所、または市場に到達するために使用される流通チャネルのいずれか。場所や在庫、フランチャイズなど。
Promotion（プロモーション）:顧客とのマーケティングコミュニケーション。プロモーション手法やメディア戦略、直接販売の手法などが含まれる。
これらに対して単独で検討するのではなく、統合的に取り組むことで、顧客へ価値を伝達し提供するための多彩なマーケティング活動として利用する。これをマーケティングミックスという。
マクロ/ＶＢＡ
Excel等のMicrosoft製品において、ある特定の操作を必要に応じて呼び出し、実行する機能をマクロと呼ぶ。また、そのマクロを実行するためのプログラミング言語をVBA（Visual Basic for
Applications）と呼ぶ。
通常、操作の自動化を行うためにはVBAによって操作プログラムを作成する必要があるが、マクロ機能を使用することによってExcel上の操作等を記録し、同じ操作をマクロ実行によって繰り返すことが可能となる。このように、マクロ機能を活用することによって、プログラミング言語としてのVBAを習得していない状態であっても簡易的に業務の自動化を実現することが出来る。
また、VBAによってプログラムを作成したりマクロの記録を書き換えることで、より複雑な操作・計算を自動化することも可能であり、ルーチンワークの業務時間削減に寄与する。
一方で、簡易に作成できるが故に個人的にマクロ/VBAを使用した業務の自動化が行われることで、業務引継ぎ時に他者の作成したマクロ/VBAを「解読・改修できない」といった問題も発生している。
MECE
Mutually Exclusive, Collectively Exhaustiveの略。ミーシー。ロジカルシンキングの手法のひとつ。
網羅的であり冗長性を排除した集合体。すなわちモレ、ダブりがない状態を意味する言葉。こうしたフレームワークを用いてアイデアの発想や情報の再整理を行う事で考慮漏れや重複の手間を排除する。
例えば自社の顧客を「主婦」「会社員」と切り分けた場合、主婦でもOLでもない人（学生など）と主婦であり会社員である人が存在する。これはモレとダブりが存在している状態であるといえる。この状態でマーケティング施策を検討すると、モレの部分にはマーケティング施策が届かず、ダブりの部分には重複して届くという非効率が生じる。こうした非効率を避けるために課題や企画、さまざまな問題解決の場面でMECEなフレームワークを利用した切り分けが有効である。
関連用語：ブレインストーミング
見える化/可視化
組織における業務の実態や、人材のスキル、財務状況等について「目で見える形で管理・運営する」ために数値化・明文化する活動の総称。
「見える化」はトヨタ自動車株式会社 岡本渉氏の論文「生産保全活動の実態の見える化」で初めて登場した言葉である。製造工程において異常が発生した場合に、即時に関係者が知ることができるように電光表示盤「アンドン」のような形で設備の稼働状況を「見える化」している。
現在では製造工程のみならず、様々なターゲットに対して「可視化／見える化」の取組みが行われている。
企業活動においては、業務遂行状況の可視化を行うことで事業ポートフォリオ、人的ポートフォリオの見直しに役立てることが可能である。
業務の可視化方法には、
・実測法：観察者が実際の作業を観測・測定する
・実績記入法：調査対象者が各作業にかかった時間を実績記入する
・データモニタリング：パソコンにモニタリングソフトをインストールしパソコンの使用状況を測定・分析する
・推定比率法：対象者自身で業務の総時間の中で全体に対する比率から業務量を推定する
などがある。
実測法は観測者が必要であり、手間・コストがかかる反面、正確で細かい計測が可能である。
実績記入法は調査対象者による負荷はかかるが信憑性ある数値が取得できる。ただし発生頻度の少ない業務やイレギュラー業務の計測には長期的な観測が必要となる。
データモニタリングは調査対象者の負荷なく情報収集が可能であるが、収集範囲はパソコンを使用した業務に限られる。
推定比率法は短期間に低負荷で計測が可能であり、非定常業務についても情報収集が可能
である。但し記入精度は他の手法に比べてラフである。
それぞれ一長一短があり、業種によっても向き・不向きが生じる。工場のように作業時間の綿密な管理が必要な業種での改善においては実測法での可視化が有効であり、環境変化に応じて年々業務が変化するオフィス業務の可視化においては、短期間で可視化可能な推定比率法が有用である。推定比率法を利用した可視化ツールとしてBPECがある。
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メンバーシップ雇用
人起点の雇用スタイル。ジョブ型雇用に対する対比概念として語られる。
メンバーシップ雇用は日本型雇用ともいわれ、新卒一括採用で採用した人材を企業において指導育成し、長期的に雇用していくスタイルを指す。
特定のジョブではなく企業に対して採用が行われるため、ジョブが必要なくなった場合には別のジョブへ再配置され再教育される。メンバーシップ型は個人と企業との関係性は長期的・育成ベースで成り立っていると解釈できる。
長期雇用が前提であり、勤続年数や年齢に応じて年功序列的に賃金が増えていく。そのため、高度経済成長期には問題にならなかった人件費負担が低成長時代の近年においては企業にとって大きな負担となっている。また、年功序列の弊害として期待役割を満たさない社員に対しても容易に給与を下げることが出来ないため人件費の調整は非常に困難である。
関連用語：ジョブ型雇用
問題発見の４Ｐ
Purpose（目的の軸）：何のために行うのか前提を見直す
Position（立場の軸）：誰にとっての問題なのか利害関係を捉える
Perspective（空間の軸）：問題の範囲を俯瞰して捉える
Period（時間の軸）：どの時点での問題なのか将来像から現在を見通す
自身の立場や自分から見える範囲、現在の状況に捉われると問題を正しく把握できず、部分最適にとどまって真の問題解決に至らないことがある。また、手段が目的化するなど本来あるべき問題解決から乖離してしまう可能性がある。
現状の問題を正しく把握し問題解決に導くために、問題を４Pフレームワークを使用して捉えなおすことは有効である。
ルーチンワーク
定常業務、ともいう。
日々決まった手順で実施される業務、作業。
業務プロセスそのものがパターン化されていて、「誰でも」「同じように」実施することができる実施頻度の高い業務。
業務プロセス改善の場面においては、標準化・簡素化された状態のルーチンワークはRPAやシステムによる自動化、BPOによる外部化、もしくは社内での業務配分の変更によるコスト削減の可能な業務として業務改善対象となる余地があると考えることが出来る。
ワークフロー/電子承認
ワークフローとは、業務遂行において誰がどのタイミングでどのような書類を作成し、それを誰が判断・承認するか、といった業務の流れを指す。近年ではこれらの業務の流れを電子化し、効率化を行うための申請・承認システムのことを「ワークフロー」と呼ぶ場合もある。
オフィス業務においては購買申請や勤怠の届け出、契約書、経費精算など様々な申請が日常的に反復して作成される。こうした定型的な申請・承認の流れをシステムを使用して電子申請・電子承認とすることでペーパーレス化・申請状況のリアルタイムでの把握、決済スピードの向上などをはかる。
関連用語：ペーパーレス